昨日は、日本の住宅の高性能化はまだ発展途上ということ、中でも住宅のすき間が大きいと住宅の性能に大きな影響を及ぼし、様々な弊害を生むということについて触れました。本日はその続きで、このすき間面積を下げる取り組みと次世代省エネ基準との関係、住宅業界の現状についてお話ししたいと思います。

一般的に、住宅の隙間を測る基準として「Ｃ値」（隙間相当面積）と呼ばれる指標が使われます。Ｃ値とは、建物面積１㎡あたりにどれくらいのすき間面積があるかを示した数値になり、例えば、Ｃ値＝３とすると、建物１㎡あたりに、３㎠の隙間が存在するということになります。

ちなみに、現在の日本のストック住宅の90％以上は隙間が大き過ぎてＣ値の測定ができないレベル（一般的には、Ｃ値＝５㎠以上で測定不能になる）というのが実態で、そのすき間のサイズは40坪の家に例えると、新聞紙を広げた以上の大きさになるといわれています。また、そもそもＣ値の測定そのものを実施していない会社が大勢を占めているというのが実態なのです。

ところで、次世代省エネ基準には、外皮平均熱貫流率（UA値）と呼ばれる、住宅の断熱性能を表す指標が使われますが、実は、Ｃ値の測定義務がないのです。つまり、どれだけ断熱性能等級の高い建材を使用して、基準に満たした住宅を建てたとしても、すき間に関しては全くの無法地帯ということになります。例えていうなら、「カシミヤ100％の厚手のコートに無数の穴が空いていてたとしても、それは次世代基準をクリアしたコートです」となるわけです。これが2020年に義務化される次世代省エネ基準の姿なのです。（UA値については、また別の回でお話ししたいと思います）

ちなみに、一部では非公式ながら、次世代省エネ基準におけるＣ値の目安は５㎠／㎡程度であるといわれています。繰り返しますが、目安であって測定義務はありません。Ｃ値＝５㎠／㎡とは１㎡当たりのすき間が５㎠という値で、延べ床面積40坪の住まいで例えるなら、すき間はA4サイズのノートパソコンの画面くらいの大きさになります。実は、多くの一般的な大手ハウスメーカーや工務店のＣ値平均が２～５㎠／㎡（まだ測定そのものを実施していない会社も多い）と言われています。実は、住宅にこれほどのすき間があると、前述した計画換気も不完全となり、全室空調の循環機能などに確実に影響します。結果、室内の空気汚染の心配に加え、足元と天井の温度差や部屋毎の温度差が拡大するという現象が生まれます。

それに対し、キノイエの家はC値＝0.2～0.4㎠／㎡が標準です。例えば40坪の家の場合、その隙間は名刺のおよそ７割の大きさしかありません。ここまでのレベルになると計画換気はほぼ完璧で、室内の空気循環は安定し、冷暖房効率も目に見えて向上します。結果として足元と天井、ひいては１階と２階の温度差が解消されます。

ただし、すき間だけに意識を向けていても片手落ち。それだけではいい家にはなりません。巷にはＣ値レベルをもっと下へ下へと追求し、ことさらＣ値を強調する住宅会社も存在しますが、Ｃ値は0.5～0.3㎠／㎡の範囲であれば充分で、それ以下のＣ値競争はあまり意味を成しません。それよりもむしろ、どのような断熱施工を組み合わせるのかによって、はじめてコストバランスの良い高性能な省エネ住宅になります。

ちなみに、キノイエは、結露の心配のない最高レベルの断熱性能を持つフェノールフォーム断熱材と構造材をサンドイッチにしたパネルを組み合わせることで、職人の技量のばらつきの影響を受けにくい高い施工精度を保持しつつ、気密性と断熱性、そして同時に耐震性能を高水準で実現しています。

日本の住宅業界はデザイン的には進化していますが、その中身の大きな違いについては、ほとんどの消費者の皆様には伝わっていません。賢い住まいづくりには、買い手の皆様のちょっとした勉強が大きく左右します。

ちょっと難しいテクニカルな話になりましたので、本日はこの辺で。次回は断熱性能のさらに詳しいお話や、他の指標についても少しずつ紐解いて解説してまいりたいと思います。

省エネ建築士の資格を持つキノイエのスタッフたち

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