日本の住宅は世界一「燃費の悪い住宅」であるという話を聞いたことがあるでしょうか。

その前に、日本という国自体、住宅を建てる上では、世界の主要都市の中でも厳しい気候環境の下にいるという事実を知っておく必要があります。下の表をご覧ください。

1971年から2000年までの気温（月別平均値）と降水量（月別平均値）

※参考資料：国立天文台編『理科年表』2011年版

日本の夏は熱帯地域並みに耐え切れないほど蒸し暑く、冬は寒冷地の北ヨーロッパの寒さに匹敵する地域を多く数えます。夏の大阪はタイのバンコクに匹敵し、冬の東京は、酷寒のパリより少し暖かいだけです。一番南端の鹿児島にも雪が降ります。

冬の北ヨーロッパは都市暖房が標準ですが、日本は各世帯がそれぞれ「間欠暖房（点けたり消したりする暖房方法）」に依存しています。つまり、快適さの質がまったく違っているのです。加えて、日本の住宅は、環境先進国であるドイツやフランス、そしてイギリス等と比較して、住宅の断熱気密性能が平均的にレベルが低く、かなり遅れを取っているのが現状です。

＜世界の樹脂窓普及率＞

出典：樹脂サッシ工業会／日本：2010-2011、アメリカ：2010-2011、ドイツ：2005、樹脂サッシ普及促進委員会／中国：2000

先ほどもご紹介したように、その過酷な気候条件下から、日本の家は、冷暖房がほぼ一年中活躍しています。にもかかわらず、住宅の断熱気密レベルが世界標準から遅れを取っているために、せっかく暖めた冬の室内の熱は、すぐに外に漏れていき、せっかく冷やした夏の室内には、外の熱気が攻めてくるという構造になっています。要するに、世界一「燃費の悪い住宅」を量産している国といえます。

その最大の違いは国策。国が義務とする住宅の省エネ基準レベルの違いが大きいと言われています。原因は、エネルギー依存に対する危機意識と国レベルでの対応の遅れ。今や日本の全エネルギー消費量の約14％が家庭用。石油ショック前の1973年から20011年までの間に、2倍以上に増加しています。このまま家庭でのエアコン使用が抑制されずに電気消費量の拡大が続けば、化石燃料のほとんどを輸入に頼る日本国内のエネルギー事情に深刻な影響を与えることになります。近年、ようやく国もその現状に危機感を持ち始めたところです。

今まさに、日本の住宅政策は転換点に立っている状況だといえるでしょう。転換点ということは、つまり、現在は様々な意識レベルの住宅会社が混在している状況だということです。2020年に義務化が予定されている「次世代省エネ基準」は最低の基準を定めているだけで、極めてゆるい基準。本当の快適さや省エネ性能を約束するものでは到底ありません。

「燃費のいい」住まいと「燃費の悪い」住まい、あなたならどちらを選びますか？自動車に例えていうなら、本体価格だけをみて選ぶ人がいないのと同じように、住宅にも本体価格だけでは見えてこない「燃費」に関するしっかりとした根拠を見分ける必要があるのです。

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